用語解説

BOD: 生物化学的酸素要求量(Biochemical Oxygen Demand)を表す略語・数値。
水中の有機物が細菌などの好気性微生物によって分解されるとき消費される酸素量を表したもので、値が大きいほど汚染されている。
CCS: 産業活動から排出されるCO₂を、大気放散する前に分離・回収し、地中や海底などに隔離、長期間にわたり安定的に貯留すること。
CCU: CO₂を大気中に排出することなく捕集し、それをさまざまな形で再利用する技術やプロセス。
CGS: ガスコージェネレーションシステム(CGS:Co-Generation System)。
クリーンな都市ガスを燃料として、必要な場所で電気をつくり、同時に発生する熱を冷房・暖房・給湯・蒸気などに利用できるシステム。
COD: 化学的酸素要求量(Chemical Oxygen Demand)を表す略語・数値。
水中の有機物を酸化剤で分解する際に消費される酸化剤の量を酸素量に換算したもの。
COOL CHOICE: 温室効果ガスの排出量削減のために、カーボンニュートラル社会づくりに貢献する地球温暖化対策に資する｢ライフスタイルの選択｣など、あらゆる｢賢い選択｣をしていこうという取り組み。
ECOキーパー: 省エネ活動をする本学内に設置した本学独自のメンバー名。
学内の消費エネルギー(主に電力使用量)が、一定水準を超過する前に、可能な限りの空調や照明、その他機器の電源をオフするなど電力消費を抑えるために活動するメンバーのこと。
ESCO事業: 省エネルギーのさまざまな施策・設備・維持・管理などのサービスを提供する事業の総称で、エナジー・サービス・カンパニーの略称。
ESCO事業者が施設の省エネ改修の費用を負担する代わりに、一定期間、改修で浮いた光熱費から経費と報酬を受け取る方式が主流で、施設保有者にとっては、改修のための費用を工面せずに省エネ設備に切替えられるメリットがある。
ESD: 持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development)の略語。
現代社会の課題を自らの問題として捉え、身近なところから取り組む(think globally、act locally)ことにより、それらの課題の解決につながる新たな価値観や行動を生み出すこと。そしてそれによって持続可能な社会を創造していくことを目指す学習や活動のこと。
FS: 計画が実現可能であるかどうかを見極めるために、あらかじめ行われる調査。
ISO14001: 環境に関する国際規格の一つ。
国際規格(ISO:International Organization for Standardization)として1996年にISO14001規格が制定され、日本でもJIS Q14001として国内規格に採択された。2015年9月に改訂され、認証を維持するためには、3年以内に改訂された規格での認証を受ける必要がある。
SS: 浮遊物質(suspended solids)の略語で、水中に浮遊する粒径2mm以下の不溶解性物質の総称。
SciLets: 科学的地域環境人材(SciLets:サイレッツ)育成事業は、地域の環境問題から地球規模の環境問題まで、オンラインで学術的に学ぶ、『環境リカレント教育システム』のこと。さらに、SDGsについても学ぶことができる。また、インターネットを通じ、自宅や職場など場所を選ばずビデオ講義を受けることができ、学習の証として三重大学が認定する科学的地域環境人材アナリスト/エキスパートの認定が得られる。
PDCAサイクル: Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(対策・改善)の4つのプロセスを繰り返し、目標達成や業務改善を行うこと。
PPA: ｢Power Purchase Agreement｣の略。
太陽光発電設備を所有する第三者と、その発電で得られる電力を購入する消費者との契約。自ら太陽光発電施設を設置・運用する必要なく、再生可能エネルギーを利用することができる。
PRTR(制度): 人の健康や生態系に有害なおそれのある化学物質が、事業所から環境(大気、水、土壌)へ排出される量および廃棄物に含まれて事業所外へ移動する量を、事業者が自ら把握し国に届け出をし、国は届出データや推計に基づき、排出量・移動量を集計・公表する制度。
PRTR法: ｢特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律｣のこと。
有害性が疑われる化学物質が、どこから、どのくらい、環境(大気・水域・土壌など)中へ排出されているか(排出量)、廃棄物などとして移動しているか(移動量)を把握し、集計・公表する。
Low-Eのペアガラス: ガラスの表面にLow-E膜といわれる特殊な金属膜(酸化錫や銀)をコーティングしたガラスのこと。Low-E膜が太陽の熱や部屋を暖房で暖めた熱を吸収・反射する。その効果として、夏の暑さを和らげ、冬の暖房効率を高めるなど、室内の快適性を高めることができる。
STEAM教育: STEAM(スティーム)教育とは、Science(科学)＋Technology(技術)＋Engineering(工学)＋Mathematics(数学)にArts(芸術・教養)を加え、その頭文字を取った言葉。
｢自発性｣｢創造性｣｢問題解決能力｣といった能力の育成を目的とする。
ZEB: 快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物。
アジェンダ: 会議で取り上げる｢議題・課題・協議事項・検討事項｣のことや｢行動計画・日程・日程表｣のことを意味する表現である。ビジネスシーンでは｢議題｣の意味で、行政の分野では｢行動計画｣の意味で用いられることが多い。
アドボカシー活動: 一人ひとりが問題について知り、その原因について声をあげ、解決のためにできることを訴えていくことをアドボカシーといい、この働きにより、政策を変え、不公正な社会を変えていく。
アナリスト: 科学的地域環境人材(SciLets:サイレッツ)育成事業では、所定の講義を受講し、それぞれの理解度確認テストに合格することにより環境学習要件を満たし、その事実をもって申請した受講者は、三重大学科学的地域環境人材アナリストと認定される。
一次エネルギー: 石油、天然ガス、水力、太陽光などの自然から直接採取できるエネルギー。
イニシャルコスト: 初期費用のこと。
イノベーション: 新機軸。革新。新製品の開発、新生産方式の導入、新市場の開拓、新原料・新資源の開発、新組織の形成などによって、経済発展や景気循環がもたらされるとする概念。シュンペーターの用語。また、狭義には技術革新の意に用いる。
インクルージョン: 職場内で多様な人々がお互いに個性や価値観、考え方を認め合い、一体感を持って働いている状態を指す。
エコキャップ: ペットボトルのキャップのこと。
環境ISO学生委員会では、その売却利益をもとに発展途上国の子供向けワクチンを送る支援活動を目的に回収し、市内の業者へ譲渡している。
エコリーフ: 環境特性を評価できる多面的な環境ラベル。
エネルギー管理指定工場: 年間で原油換算で3,000kL以上のエネルギー(燃料、熱、電気、再生可能エネルギーなど)を使用する工場や事業場。
エネルギーマネジメントシステム(EnMS): 本学ではICT(情報通信技術)を活用して、エネルギー使用状況をリアルタイムで把握・管理し、最適化するシステムのこと。
エネルギー需給状況を一元的に把握し、需要予測に基づいて設備機器の制御を行い、エネルギー使用量の最小化を図るシステム。
エネルギーミックス: 複数の発電方法を効率的に組み合わせ、社会に必要な電力を供給すること。
エディブルフラワー: 食用花のこと。
オムニバス形式: 毎回教授や教えるテーマが変わる形式の授業。
カーボンニュートラル: 2020年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすること。
カーボン・ニュートラル達成に貢献する大学コアリション: 文部科学省、経済産業省および環境省による先導のもと、カーボン・ニュートラルに向けた積極的な取り組みを行っている、または取り組みの強化を検討する大学等による情報共有や発信等の場のこと。
環境配慮型プロポーザル方式: 温室効果ガス等の排出の削減に配慮する内容(自然エネルギー等の積極的な利用を含む)を含む技術提案を求め、総合的に勘案してもっとも優れた技術提案を行った者を特定する方式。
環境ラウンドテーブル・ディスカッション: 環境ラウンドテーブル・ディスカッション(旧環境座談会)は、異なる国際性や文化からなる参加者が集まり、それぞれの視点から環境問題や持続可能な社会の実現に取り組むためのアイデアや意見を交換し、新たな気づきや視点を得ることを目指す会議。
環境内部監査: 組織の環境管理に関する活動に関して、環境方針や環境目的などに合った活動をしているかどうかを、自ら確認する監査システムのこと。
環境負荷: 環境に与えるマイナスの影響を指す。
環境負荷には、人為的に発生するもの(廃棄物、公害、土地開発、戦争、人口増加など)と、自然的に発生するもの(気象、地震、火山など)がある。
環境マネジメントシステム(EMS): ISO14001規格では、｢組織のマネジメントシステムの一部で、環境方針を策定し、実施し、環境側面を管理するために用いられるもの｣と定義されている。
外調機: 外の空気を取り入れ風量や湿度を調整し室内に届ける機器。規模の大きい業務用エアコンに装備されることが多い。
ガバナンス: 英語で｢統治・統制｣を意味する言葉で日本語では｢企業や組織を健全に運営するために管理または監視すること｣を意味する表現である。
グリーン科学技術: エネルギーから建築、さらには農業まで、幅広い分野で環境への負荷をなくすためのさまざまな技術のこと。
グリーン購入: 製品やサービスを購入する際に、環境を考慮して、必要性をよく考え、環境への負荷ができるだけ少ないものを選んで購入すること。
グリーン購入法: ｢国などによる環境物品などの調達の推進などに関する法律｣のこと。
循環型社会の形成のために、再生品などの需要と供給面の取り組みから、持続的発展が可能な社会の構築を推進することを目指す。
コージェネレーション: 熱と電力を効率よく供給するシステムのこと。本学では、発電時の排熱を附属病院の給湯や冷暖房などに利用している。
コンポスター: 土中の微生物のはたらきを利用して、生ごみを堆肥(コンポスト)にかえる容器。
コンポスト: 落ち葉などの有機物を微生物の働きを活用して発酵・分解させ堆肥を作る。
コンポスト活動: 落ち葉などの有機物を微生物や菌などの作用により発酵させ、堆肥に変える循環の仕組み。本学では学内の花壇、また附属幼稚園では畑に還元することで資源循環を促している。
再生可能エネルギー: 太陽光発電、風力発電、水力発電、バイオマス発電、地熱発電、太陽熱利用などによって発生するエネルギー。
サステナブル社会: ｢サステナブル(Sustainable)な社会｣とは、｢持続可能な社会｣を意味する。地球の環境を壊さず、資源も使いすぎず、未来の世代も美しい地球で平和に豊かに、ずっと生活をし続けていける社会のこと。
三翠: 本学の前身の一つである三重高等農林学校の校歌にある｢空のみどり、樹のみどり、波のみどり｣に由来しており、三重高等農林学校が創設された頃、海岸まで濃い緑の松林に囲まれた学校から望むことが出来る伊勢湾の景観を表したもの。
スコープ(Scope): 温室効果ガス(GHG)排出量の算定範囲別(1、2、3)に定めた表記方法。
スコープ1:直接排出(ガスなど事業エリア内での排出)
スコープ2:間接排出(購入電力などによる排出)
スコープ3:そのほかの輩出(調達、輸送、廃棄などの事業エリア外での排出)
なお、本報告書ではスコープ3は表記していない。
ステークホルダー(利害関係者): 活動に伴い利害の影響を受ける関係者のこと。大学の場合、教育・研究活動に伴い利害の影響を受けるのは学生であり、学生の保護者、地域の企業、行政などが上げられる。一般的な企業では、株主、経営者、従業員、顧客、取引先などになる。
ステークホルダーエンゲージメント: ステークホルダーエンゲージメントとは、企業が複数のステークホルダー(＝企業の活動にかかわり、サービスやプロダクト等の影響を受ける人)の意見を自社のガバナンスや意思決定に反映させるプロセスのこと。
産官学民: 産業界(民間企業)、学校(教育・研究機関)、官公庁(国・地方自治体)、民間(地域住民・NPO)の4者。
サンパチェンス: インパチェンスの種間交雑で育成したハイブリッド種。夏の暑さや強光に耐え初夏から秋遅くまで色鮮やかな花を咲かせる。
3R活動: Reduce(廃棄物の発生抑制)、Reuse(再使用)、Recycle(再生利用)を指した活動のこと。
大量生産・消費・廃棄から、適正生産・消費・最小廃棄といったパラダイム転換が求められ、2001年には循環型社会形成推進基本法が施行され、2002年より、毎年10月を｢3R推進月間｣と定め、さまざまな普及啓発活動が行われている。
シーズ: 事業化、製品化の可能性のある技術やノウハウなど。
脆弱性: もろくて弱い性質または性格。
総合評価落札方式: 公共工事の品質確保の促進に関する法律第9条第1項に基づく、｢公共工事の品質確保の促進に関する施策を総合的に推進するための基本的な方針｣において、公共工事の発注者は品質の向上に係る技術提案を求めるよう努めなければならないという契約方式。
ダイバーシティ: 多様性を意味する言葉で、異なる国際性や文化からなるさまざまな属性をもった人達が組織の中で共存すること。
地域貢献型大学: 本学は、｢三重から世界へ　世界から三重へ　未来を拓く地域共創大学地域に根ざし、世界に誇れる教育・研究に取り組み、人と自然の調和・共生の中で、社会との共創に向けて切磋琢磨する｣をミッションとして、全学で地域貢献活動に取り組んでいる。
デコ活: 環境省が新たに発表した脱炭素につながる新しい豊かな暮らしを創る国民運動で、脱炭素｢デカ－ボーナイゼーション｣と｢エコ｣に活動を組み合わせた新しい造語です。
デマンド警報メール: 電力計測システム(EMS)より、予測した使用電力が契約電力を超えそうな時に、設定した警報値を超える前に送信される。送信先はユニット環境担当者とECOキーパー約260名。
農業DX: デジタル化により効率的な農業経営を行い、消費者が求める新しい価値を創造・提供することを目的とした変革のこと。
ばっ気送風機: 浄化槽の周辺機器。浄化槽の微生物が必要な酸素を供給する。
避難所のアセスメント事業: 災害時に地域住民の方々が躊躇することなく安心して避難所に避難できること。
プラットフォーム: 物やサービスを利用する人と、提供者をつなぐ場のこと。
ブルーカーボン: 2009年10月に国連環境計画(UNEP)の報告書において、藻場・浅場等の海洋生態系に取り込まれた(captured)炭素が｢ブルーカーボン｣と命名され、吸収源対策の新しい選択肢として提示。ブルーカーボンを隔離・貯留する海洋生態系として、海草藻場、海藻藻場、湿地・干潟、マングローブ林が挙げられ、これらは｢ブルーカーボン生態系｣と呼ばれる。
フロン: 燃えにくい、科学的に安定、人体に毒性がない、液化しやすいといった利点を持つ化学物質。しかし、オゾン層破壊・地球温暖化の原因となる。
萌芽: 新しい物事が起こり始めること。また、物事の起こるきざし。
ポリ塩化ビフェニル(PCB)廃棄物: ポリ塩化ビフェニル(PCB)を含む油等が付着もしくは封入された物で廃棄物となるもの。
PCBは難分解性で人の健康および生活環境に係る被害を生ずるおそれがあることから、PCB廃棄物は特別管理産業廃棄物として取り扱わなければならない。｢ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法｣により、事業者が保管しているPCB廃棄物は、自ら処分または処分を他人に委託する必要がある。
マイクロプラスチック: 環境中(生物物理学的)に拡散した微小なプラスチック粒子であり、特に海洋環境において極めて大きな問題になっている。主に、海洋を漂流するプラスチックごみが紫外線や波浪によって微小な断片になったものを指す。
マテリアルバランス: 事業活動における環境への影響を正しく把握した上で、適切に評価・管理すること。
ミレニアム開発目標(MDGs): 2000年9月、国連ミレニアム・サミットに参加した189の国によって採択された｢国連ミレニアム宣言｣をもとに2015年までに達成すべき国際社会共通の目標としてまとめられたもの。柱となる8つの目標と、より具体的な目標となる21のターゲットと60の指標が設定された。
リカレント教育: 経済協力開発機構(OECD)が提唱する生涯教育構想。
社会人が必要に応じて学校へ戻って再教育を受ける、循環・反復型の教育体制。
リモートセンシング: ｢物を触らずに調べる｣技術。
さまざまな種類があるが、人工衛星に専用の測定器(センサ)を載せ、地球を調べる(観測する)ことを衛星リモートセンシングという。
隆起: ある部分が高く盛り上がること。
陸地が周囲、特に海水面に対して相対的に上昇すること。物事の勢いの高まること。また、勢いを高めること。
リ・リパック: 容器の表面に薄いフィルムを圧着し、リサイクルを容易にしたもの。
使用後に表面フィルムを剥離することにより、洗浄をせずにそのまま回収・リサイクルができ、ごみの量が通常の1/20程度となる。
ローリングストック: 普段の食品を少し多めに買い置きしておき、賞味期限を考えて古いものから消費し、消費した分を買い足すことで、常に一定量の食品が家庭で備蓄されている状態を保つための方法。
倫理性: 倫理的であること。または、その度合い。
個人や集団が方針・指標として持つ倫理性は倫理観とも言う。