用語解説

BOD: 生物化学的酸素要求量(Biochemical Oxygen Demand)を表す略語・数値。
水中の有機物が細菌などの好気性微生物によって分解されるとき消費される酸素量を表したもので、値が大きいほど汚染されている。
CGS: ガスコージェネレーションシステム(CGS：Co-Generation System)。
クリーンな都市ガスを燃料として、必要な場所で電気をつくり、同時に発生する熱を冷房・暖房・給湯・蒸気などに利用できるシステム。
COD: 化学的酸素要求量(Chemical Oxygen Demand)を表す略語・数値。
水中の有機物を酸化剤で分解する際に消費される酸化剤の量を酸素量に換算したもの。
COOL CHOICE: 温温室効果ガスの排出量削減のために、カーボンニュートラル社会づくりに貢献する地球温暖化対策に資する｢ライフスタイルの選択｣など、あらゆる｢賢い選択｣をしていこうという取り組み。
DX: ビッグデータなどのデータとAIやIoTを始めとするデジタル技術を活用して、業務プロセスを改善していくだけでなく、組織・文化・風土をも改革し、競争上の優位性を確立すること。
ECOキーパー: 省エネ活動をする本学内に設置した本学独自のメンバー名。
学内の消費エネルギー(主に電力使用量)が、一定水準を超過する前に、可能な限りの空調や照明、その他機器の電源をオフするなど電力消費を抑えるために活動するメンバーのこと。
ESCO事業: 省エネルギーのさまざまな施策・設備・維持・管理などのサービスを提供する事業の総称で、Energy Service Companyの略称。
ESCO事業者が施設の省エネ改修の費用を負担する代わりに、一定期間、改修で浮いた光熱費から経費と報酬を受け取る方式が主流で、施設保有者にとっては、改修のための費用を工面せずに省エネ設備に切替えられるメリットがある。
ESD: 持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development)の略語。
現代社会の課題を自らの問題として捉え、身近なところから取り組む(think globally、act locally)ことにより、それらの課題の解決につながる新たな価値観や行動を生み出すこと。そしてそれによって持続可能な社会を創造していくことを目指す学習や活動のこと。
ISO14001: 環境に関する国際規格の一つ。
国際規格(ISO：International Organization for Standardization)として1996年にISO14001規格が制定され、日本でもJIS Q14001として国内規格に採択された。2015年9月に改訂され、認証を維持するためには、3年以内に改訂された規格での認証を受ける必要がある。
J-クレジット制度: 省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO₂などの排出削減量や、適切な森林管理によるCO₂の吸収量を「クレジット」として国が認証する制度。
mag/arcsec²: 天頂付近の空の、星が存在しない背景の明るさを示すもの。この値が大きいほど、夜空は暗く、星が見えやすくなる。
SS: 浮遊物質(suspended solids)の略語で、水中に浮遊する粒径2㎜以下の不溶解性物質の総称。
SciLets: 『科学的地域環境人材(SciLets：サイレッツ)』育成事業は、地域の環境問題から地球規模の環境問題まで、オンラインで学術的に学ぶ、『環境リカレント教育システム』のこと。さらに、SDGsについても学ぶことができる。また、インターネットを通じ、自宅や職場など場所を選ばずビデオ講義を受けることができ、学習の証として三重大学が認定する科学的地域環境人材アナリスト／エキスパートの認定が得られる。
PDCAサイクル: Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(対策・改善)の4つのプロセスを繰り返し、目標達成や業務改善を行うこと。
PPA: ｢Power Purchase Agreement｣の略称、電力購入契約のこと。
太陽光発電設備を所有する第三者と、その発電で得られる電力を購入する消費者との契約。自ら太陽光発電施設を設置・運用する必要なく、再生可能エネルギーを利用することができる。
PRTR(制度): 人の健康や生態系に有害なおそれのある化学物質が、事業所から環境(大気、水、土壌)へ排出される量および廃棄物に含まれて事業所外へ移動する量を、事業者が自ら把握し国に届け出をし、国は届出データや推計に基づき、排出量・移動量を集計・公表する制度。
PRTR法: ｢特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律｣のこと。
有害性が疑われる化学物質が、どこから、どのくらい、環境(大気・水域・土壌など)中へ排出されているか(排出量)、廃棄物などとして移動しているか(移動量)を把握し、集計・公表する。
Low-Eのペアガラス: ガラスの表面にLow-E膜といわれる特殊な金属膜(酸化錫や銀)をコーティングしたガラスのこと。Low-E膜が太陽の熱や部屋を暖房で暖めた熱を吸収・反射する。その効果として、夏の暑さを和らげ、冬の暖房効率を高めるなど、室内の快適性を高めることができる。
ZEB: 省エネで50%以上かつ創エネを含めて100%以上の一次エネルギー消費量の削減を実現している建物。
アナリスト: 『科学的地域環境人材(SciLets：サイレッツ)』育成事業では、所定の講義を受講し、それぞれの理解度確認テストに合格することにより環境学習要件を満たし、その事実をもって申請した受講者は、三重大学科学的地域環境人材アナリストと認定される。
一次エネルギー: 石油、天然ガス、水力、太陽光などの自然から直接採取できるエネルギー。
イノベーション: 新機軸。革新。新製品の開発、新生産方式の導入、新市場の開拓、新原料・新資源の開発、新組織の形成などによって、経済発展や景気循環がもたらされるとする概念。シュンペーターの用語。また、狭義には技術革新の意に用いる。
エコキャップ: ペットボトルのキャップのこと。
Eco Green Campus学生委員会では、その売却利益をもとに発展途上国の子供向けワクチンを送る支援活動を目的に回収し、市内の業者へ譲渡している。
エコステーション: クラブハウスの近くに設けられた建物。エコステーションでは古紙やインクカートリッジ、ペットボトルキャップを回収している。
エコマークアワード: 日本環境協会が2010年度に創設した表彰制度｡｢消費者の環境を意識した商品選択､企業の環境改善努力による､持続可能な社会の形成｣に向けて積極的に活動している企業･団体等を表彰するもの｡
エコリーフ: 製品やサービスの環境負荷を数値化して表示する環境ラベルのこと。
エネルギー管理指定工場: 省エネ法で、エネルギーの使用の合理化を特に推進する必要があると指定された工場のこと。年間のエネルギーの使用量が原油換算 3,000kL以上で第一種エネルギー管理指定工場等に指定される。
エネルギーマネジメントシステム: ICT(情報通信技術)を活用して、エネルギー使用状況をリアルタイムで把握・管理し、最適化するシステムのこと。
エネルギー需給状況を一元的に把握し、需要予測に基づいて設備機器の制御を行い、エネルギー使用量の最小化を図るシステム。
オムニバス形式: 毎回教授や教えるテーマが変わる形式の授業。
カーボンニュートラル: 2020年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすると宣言。｢排出を全体としてゼロ｣というのは、CO₂をはじめとする温室効果ガスの｢排出量｣から、植林、森林管理などによる｢吸収量｣を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味している。
環境配慮型プロポーザル方式: 温室効果ガス等の排出の削減に配慮する内容(自然エネルギー等の積極的な利用を含む。)を含む技術提案を求め、総合的に勘案してもっとも優れた技術提案を行った者を特定する方式。
環境内部監査: 組織の環境管理に関する活動に関して、環境・SDGs方針や環境目的などに合った活動をしているかどうかを、自ら確認する監査システムのこと。
環境負荷: 環境に与えるマイナスの影響を指す。
環境負荷には、人為的に発生するもの(廃棄物、公害、土地開発、戦争、人口増加など)と、自然的に発生するもの(気象、地震、火山など)がある。
外調機: 外気処理空調機の略称で、外の空気を取り入れ風量や湿度を調整し、室内に届ける機器。規模の大きい業務用エアコンに装備されることが多い。
グリーンカーボン: グリーンカーボンとは、森林や草原などの陸上生態系が光合成によって大気中のCO₂を吸収し、その炭素を樹木や土壌などに蓄える仕組み、またはそこに蓄えられた炭素のこと。
グリーン購入: 製品やサービスを購入する際に、環境に考慮して、必要性をよく考え、環境への負荷ができるだけ少ないものを選んで購入すること。
グリーン購入法: 正式名称は｢国などによる環境物品などの調達の推進などに関する法律｣。
循環型社会の形成のために、再生品などの需要と供給面の取り組みから、持続的発展が可能な社会の構築を推進することを目指す。
コージェネレーション: 熱と電力を効率よく供給するシステムのこと。本学では、発電時の排熱を附属病院の給湯や冷暖房などに利用している。
コンポスト: 落ち葉などの有機物を微生物の働きを活用して発酵・分解させ堆肥を作る。
再生可能エネルギー: 太陽光発電、風力発電、水力発電、バイオマス発電、地熱発電、太陽熱利用などによって発生するエネルギー。
スコープ(Scope): 温室効果ガス(GHG)排出量の算定範囲別(1、2、3)に定めた表記方法。
スコープ1：直接排出(ガスなど事業エリア内での排出)
スコープ2：間接排出(購入電力などによる排出)
スコープ3：そのほかの排出(調達、輸送、廃棄などの事業エリア外での排出)
なお、本報告書ではスコープ3は表記していない。
ステークホルダー(利害関係者): 活動に伴い利害の影響を受ける関係者のこと。
大学の場合、教育・研究活動に伴い利害の影響を受けるのは学生であり、学生の保護者、地域の企業、行政などが上げられる。一般的な企業では、株主、経営者、従業員、顧客、取引先などになる。
ステークホルダーエンゲージメント: ステークホルダー・エンゲージメントとは、企業が複数のステークホルダー(＝企業の活動にかかわり、サービスやプロダクト等の影響を受ける人)の意見を自社のガバナンスや意思決定に反映させるプロセスのこと。
ゼロエミッション2050: ゼロエミッションとは、1994年に国際連合大学が提唱した｢廃棄物のエミッション(排出)をゼロにする」という考え方。
2050年時点で、国内外の当社事業(JERA)から排出されるCO₂をゼロとする挑戦。
全熱交換機: 全熱交換器は、換気によって失われる室内の熱(温度と湿度)を回収し、新鮮な外気に移すことで、室内の温度変化を最小限に抑える省エネルギー換気システムのこと。
総合評価落札方式: 技術提案に基づき、価格に加え価格以外の要素も総合的に評価して落札者を決定する方式
ダイバーシティ: 多様性を意味する言葉で、異なる国際性や文化からなるさまざまな属性をもった人達が組織の中で共存すること。
脱炭素戦略: JERAの脱炭素戦略は、｢JERAゼロエミッション2050｣に基づき示されており、2050年時点で、国内外の当社事業から排出されるCO₂をゼロとする挑戦を達成するためのもの。
具体的には、風力などの｢再生可能エネルギー｣とグリーンな燃料の導入、発電時にCO₂を排出しない｢ゼロエミッション火力｣によって実現されます。
デコ活: 環境省が新たに発表した脱炭素につながる新しい豊かな暮らしを創る国民運動で、脱炭素｢デカーボナイゼーション｣と｢エコ｣に活動を組み合わせた新しい造語です。
デマンド警報メール: 電力計測システム(EMS)より、予測した使用電力が契約電力を超えそうな時に、設定した警報値を超える前に送信される。送信先はユニット環境担当者とECOキーパー約260名。
ピエゾフィルムセンサ: 機械的な力や振動を電気信号に変換する薄型のセンサのこと。
バイオエタノール: 産業資源としてのバイオマスから生成されるエタノールのこと。
プラットフォーム: 物やサービスを利用する人と、提供者をつなぐ場のこと。
ブルーカーボン: 2009年10月に国連環境計画(UNEP)の報告書において､藻場･浅場等の海洋生態系に取り込まれた(captured)炭素が｢ブルーカーボン｣と命名され、吸収源対策の新しい選択肢として提示。ブルーカーボンを隔離・貯留する海洋生態系として、海草藻場、海藻藻場、湿地・干潟、マングローブ林が挙げられ、これらは｢ブルーカーボン生態系｣と呼ばれる。
ポリ塩化ビフェニル(PCB)廃棄物: ポリ塩化ビフェニル(PCB)を含む油等が付着もしくは封入された物で廃棄物となるもの。
PCBは難分解性で人の健康および生活環境に係る被害を生ずるおそれがあることから、PCB廃棄物は特別管理産業廃棄物として取り扱わなければならない。｢ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法｣により、事業者が保管しているPCB廃棄物は、自ら処分または処分を他人に委託する必要がある。
マテリアルバランス: 事業活動における環境への影響を正しく把握した上で、適切に評価・管理すること。
マルチ空調機: 1台の室外機に複数台の室内機を接続し、個別運転が行える分離型の空調システムのこと。
リカレント教育: 経済協力開発機構(OECD)が提唱する生涯教育構想｡
社会人が必要に応じて学校へ戻って再教育を受ける､循環･反復型の教育体制｡
リケッチア: リケッチアは非運動性でグラム染色で陰性。1–4 µmの球状または桿体、あるいは連鎖状、繊維状の形状の病原体。増殖は宿主の血管内皮系の細胞内で行われ、宿主細胞の代謝低下時に増殖する。
リ・リパック: 容器の表面に薄いフィルムを圧着し、リサイクルを容易にしたもの。
使用後に表面フィルムを剥離することにより、洗浄をせずにそのまま回収・リサイクルができ、ごみの量が通常の1/20程度となる。