用語解説

BOD: 生物化学的酸素要求量(Biochemical Oxygen Demand)を表す略語・数値。
水中の有機物が細菌などの好気性微生物によって分解されるとき消費される酸素量を表したもので，値が大きいほど汚染されている。
COD: 化学的酸素要求量(Chemical Oxygen Demand)を表す略語・数値。
水中の有機物を酸化剤で分解する際に消費される酸化剤の量を酸素量に換算したもの。
CSRレポート: CSR(Corporate Social Responsibility)とは，企業の社会的責任のことを指します。企業を大学に置き換えると，USR(University Social Responsibility)となり，大学の社会的責任となります。一般には，組織の称号が変わるため，SR(Social Responsibility)として国際規格(ISO26000：組織の社会的責任に関して検討しているガイドライン規格)も発行されています。この社会的責任が果たせているかを組織が開示するために作成するレポートをCSRレポートと表しています。
e-ラーニング(electronic-learning): コンピュータやインターネットなどの情報技術を活用して行われる，学習，教育の総称です。ネットワークを利用して配信することで，遠隔地でも学習が可能であり，教材の内容も最新版が提供しやすい利点があります
ECOキーパー: 省エネ活動をする三重大学内に設置した本学独自のメンバー名。
学内の消費エネルギー（主に電力使用量）が，一定水準を超過する前に，可能な限りの空調や照明，その他機器の電源をオフするなど電力消費を抑えるために活動するメンバーのこと。
ESCO事業: 省エネルギーのさまざまな施策・設備・維持・管理などのサービスを提供する事業の総称で，エナジー・サービス・カンパニーの略称。
ESCO事業者が施設の省エネ改修の費用を負担する代わりに，一定期間，改修で浮いた光熱費から経費と報酬を受け取る方式が主流で，施設保有者にとっては，改修のための費用を工面せずに省エネ設備に切替えられるメリットがある。
ESD: 持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development)の略語。
現代社会の課題を自らの問題として捉え，身近なところから取り組む(think globally, act locally)ことにより，それらの課題の解決につながる新たな価値観や行動を生み出すこと。そしてそれによって持続可能な社会を創造していくことを目指す学習や活動のこと。
ISO14001: 環境に関する国際規格の一つ。
国際規格(ISO：International Organization for Standardization)として1996年にISO14001規格が制定され，日本でもJIS Q14001として国内規格に採択された。2015年9月に改訂され，認証を維持するためには，３年以内に改訂された規格での認証を受ける必要がある。
Moodle: インターネット上で，授業用のウェブページを作るためのソフト。
eラーニングなどの情報技術を用いて行う学習に用いられ，本学では公式のeラーニングシステムとして授業のためのグループウェア・コミュニティツールとして活用している。
PBL: Ploblem-Based Learningの頭文字からPBLといいますが，各々の課題に対して，学生が小グループに分かれ，主体的にプロジェクトを遂行する力をつけることを目的とした教育方法のことです。
pH(水素イオン指数): 水素イオンの濃度(potential hydrogen)を表わす略語・数値。通常の場合は，水溶液中での値を指し，標準気圧・25 ℃の状態においてpH = 7 が中性で，pH が7よりも小さくなればなるほど酸性が強く，逆にpH が7よりも大きくなればなるほどアルカリ性が強くなる。
PRTR法: 「特定化学物質の環境への排出量の把握などおよび管理の改善の促進に関する法律」のこと。
有害性が疑われる化学物質が，どこから，どのくらい，環境(大気・水域・土壌など)中へ排出されているか(排出量)，廃棄物などとして移動しているか(移動量)を把握し，集計・公表する。
SD/FD: 職員の職務内容改善(Staff Development)，教員の授業改善(Faculty Development)の略語。
Society5.0: サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより，経済発展と社会的課題の解決を両立する，人間中心の社会(Society)。
狩猟社会(Society 1.0)，農耕社会(Society 2.0)，工業社会(Society 3.0)，情報社会(Society 4.0)に続く，新たな社会を指すもので，第５期科学技術基本計画において我が国が目指すべき未来社会の姿として初めて提唱された。
SS: 浮遊物質(suspended solids)の略語で，水中に浮遊する粒径2mm以下の不溶解性物質の総称。
TOYOTA SOCIAL FES!!: トヨタ自動車株式会社を主体に地域のメディアやNPO法人と連携し「次世代の環境のために」をテーマに「より良い未来を作る」という想いのもと，地域の未来を作る活動を全国で行っている。
USR(大学の社会的責任）: 社会的責任(Social Responsibility：SR)の意味に，実践組織を大学の英語表記university：Uを付したもの。
社会的責任の考えでは，活動内容について積極的な情報開示によって説明責任を果たすことが求められる。
Zoom: アメリカのZoom Video Communications社が提供するインターネットを通じてコミュニケーションも行うアプリケーション(ツール)です。遠隔地にいる複数人が，Webカメラや音声，チャットなどのコミュニケーションを行う，オンライン・ミーティングのツールの名称です。
エコキャップ: ペットボトルのキャップのこと。
環境ISO学生委員会では，その売却利益をもとに発展途上国の子ども向けワクチンを送る支援活動を目的に回収し，市内の業者へ譲渡している。
エネルギーマネジメントシステム(EnMS): 本学ではICT(情報通信技術)を活用して，エネルギー使用状況をリアルタイムで把握・管理し，最適化するシステムのこと。
エネルギー需給状況を一元的に把握し，需要予測に基づいて設備機器の制御を行い，エネルギー使用量の最小化を図るシステム。
環境内部監査: 組織の環境管理に関する活動に関して，環境方針や環境目的などに合った活動をしているかどうかを，自ら確認する監査システムのこと。
環境負荷: 環境に与えるマイナスの影響を指します。環境負荷には，人為的に発生するもの(廃棄物，公害，土地開発，戦争，人口増加など)と，自然的に発生するもの(気象，地震，火山など)がある。
環境マネジメントシステム(EMS): ISO14001規格では，「組織のマネジメントシステムの一部で，環境方針を策定し，実施し，環境側面を管理するために用いられるもの」と定義されている。
グリーン購入法: 「国などによる環境物品などの調達の推進などに関する法律」のこと。
循環型社会の形成のために，再生品などの需要と供給面の取り組みから，持続的発展が可能な社会の構築を推進することを目指す。
グリーンリカバリー(Green recovery): 新型コロナウイルス感染症の流行により低迷する世界経済の再起を図る際に，脱炭素社会や生物多様性の保全など環境問題への取り組みも経済復興と合わせて行おうとする政策のことです。特に欧州を中心に新型コロナウイルス感染拡大からの経済復興にあたり，グリーンリカバリーの考え方が広まっています。
コージェネレーション: 熱と電力を効率よく供給するシステムのこと。本学では，発電時の排熱を附属病院の給湯や冷暖房などに利用している。
コンポスト活動: 落ち葉などの有機物を微生物や菌などの作用により発酵させ，堆肥に変える循環の仕組み。本学では学内の花壇および附属学校園，地元企業へ還元することで資源循環を促している。
国連アカデミック・インパクト(UN Academic Impact:UNAI): 国連広報局(DPI)のアウトリーチ部が担当するプログラム。
UNAIの対象は，学位を授与する全ての高等教育機関，またはそれに相当する実質的な研究を行っている機関。
作業環境測定: 適正な作業環境を確保し，職場における労働者の健康を保持することを目的として，作業環境中に存在する有害な因子がどの程度存在するかを把握することを労働安全衛生法および作業環境測定法で定められているものです。
サステイナブル: 持続可能であるさま。特に，地球環境を保全しつつ持続が可能な産業や開発などについて言う。
三翠: 本学の前身の一つである三重高など農林学校の校歌にある「み空のみどり，樹のみどり，波のみどり」に由来しており，三重高など農林学校が創設された頃，海岸まで濃い緑の松林に囲まれた学校から望むことが出来る伊勢湾の景観を表したもの。
省エネチューニング: 空調機の温湿度条件の緩和，除湿・再熱制御システムの運用見直し，およびボイラー，冷凍機などの熱源運転方法の調整などにより，室内の快適性を損なわずに省エネ化を図る手法。
スコープ(Scope): 温室効果ガス(GHG)排出量の算定範囲別(1，2，3)に定めた表記方法。
スコープ1：直接排出(ガスなど事業エリア内での排出)
スコープ2：間接排出(購入電力などによる排出)
スコープ3：そのほかの輩出(調達，輸送，廃棄などの事業エリア外での排出)
なお，本報告書ではスコープ3は表記していない。
ステークホルダー(利害関係者): 活動に伴い利害の影響を受ける関係者のことです。大学の場合，教育・研究活動に伴い利害の影響を受けるのは学生であり，学生の保護者，地域の企業，行政などが上げまれます。一般的な企業では，株主，経営者，従業員，顧客，取引先などになります。
スマートキャンパス: 全学的な三重大学の環境に配慮をした取り組みに関してスマートキャンパスと呼称しています。本学は文理医系のすべての学部・研究科と附属病院が一つのキャンパスに集合していることをメリット考え，全学で省エネおよびCO₂削減する取り組みのことです。
3R活動: Reduce(廃棄物の発生抑制)，Reuse(再使用)，Recycle(再生利用)を指した活動のこと。
大量生産・消費・廃棄から，適正生産・消費・最小廃棄といったパラダイム転換が求められ，2001年には循環型社会形成推進基本法が施行され，2002年より，毎年10月を「3R推進月間」と定め，さまざまな普及啓発活動が行われている。
タスクフォース(Task force): 組織の内部で，通常の業務とは別に，緊急性の高い問題の解決などを行うことを目的に構成された組織のことです。本年度の報告書の記事では，「教員と学生がタッグを組んでタスクフォースとなり」とは，教員と学生がタッグを組んで新しい形式の授業について最善策を考える組織を作るという意味になります。
テニュアトラック制度: 公正で透明性の高い選考により採用された若手研究者が，審査を経てより安定的な職を得る前に，任期付の雇用形態で自立した研究者として経験を積むことができる仕組み。
デマンド警報メール: 電力計測システム(EMS)より，予測した使用電力が契約電力を超えそうな時に，設定した警報値を超える前に送信される。送信先はユニット環境担当者とECOキーパー約260名。
ブレインストーミング(brainstorming): 集団になって，それぞれがアイデアを出し合うことによって相互交錯の連鎖反応や新たな発想の誘発を期待する会議・討論のやりかたで，課題抽出にも用いられることもあります。
ポリ塩化ビフェニル(PCB)廃棄物: ポリ塩化ビフェニル(PCB)を含む油などが付着もしくは封入された物で廃棄物となるもの。
PCBは難分解性で人の健康および生活環境に係る被害を生ずるおそれがあることから，PCB廃棄物は特別管理産業廃棄物として取り扱わなければならない。「ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法」により，事業者が保管しているPCB廃棄物は，自ら処分または処分を他人に委託する必要がある。
リスクアセスメント(Risk assessment): リスクは危険という意味と合わせて不確実性という意味もあり，アセスメントとは影響を評価するという意味です。そのため「発生した場合のリスクを評価すること」や「確実ではない状況を評価すること」という意味で使用されます。本年度の報告書の記事では，「化学物質等のリスクアセスメント」は，化学物質の使用により事故などが発生した場合の危険性と有害性を評価するという意味になります。
リ・リパック: 容器の表面に薄いフィルムを圧着し，リサイクルを容易にしたもの。
使用後に表面フィルムを剥離することにより，洗浄をせずにそのまま回収・リサイクルができ，ごみの量が通常の1/20程度となる。